『新版 国民のための日本建国史』で、古代史に一石を投じた著者による近現代の日本戦争史の第1弾。 日本が関係する戦争の背後には、つねにアメリカの深謀が存在する! 本書では、アメリカの国の成り立ち、そしてなぜ日本が日清・日露戦争へ突き進んだかの真実に迫る。
長浜浩明著、理系が考察した日本戦争史第2弾! スターリン、ルーズベルト、ヒトラーと東西のリーダーの思惑が極東で絡み合い、世界を大きな渦へと引き込んでゆく様子から、満州事変、南京大虐殺など、日本の歴史を大きく動かした事件を丁寧に語る。
全３巻からなる、長浜浩明氏による見事な現代通史だが、今回はとりわけシナとの絡みを描いている第2巻にスポットを当てたい。
これを読むと、大日本帝国四面楚歌で、悲しくなってくる。
日本が悪いわけでは一切なく、敵の一方的な悪宣伝にしてやられたということがよくわかる。
その最たるものが「南京大虐殺インチキウソ話」である。
2023-05-15
「もしかして、この人、南京大虐殺なんか信じてる？？」 GHQは日本人の戦争観を変えたか 「ウォー・ギルト」をめぐる攻防 (光文社新書) 2022/賀茂 道子 (著)
その中でも、実を取った満州国建設は大日本帝国の打ち立てた偉業だということがよくわかる。
過去の日本とシナの軋轢はいったん置き、現在、共産党シナ帝国が崩壊中である。
最近、中国の不動産が破綻して２０００兆円もの負債を抱え、臭菌平がロサンゼルスでバイデン大統領と久々に会談した際、これは噂レベルだが、１５００兆円もの援助を要請したと伝えられた。
北京大学を出ても大部分の学生が就職できず、それどころか、地方財政も破綻し給料が出ず、中国各地でデモ、抗議活動が活発化している。
日本のバブル崩壊、地価下落とは根本的にちがうこの問題の根は深い。
地価が永遠に上がると見越して国家そのものが同元になって、中国国民に博打を張らせていたものだから、資本主義だか社会主義だが、よくわからない存在形態も混乱に拍車をかける。
破綻しても回復できないのではないか。
日本のバブル崩壊も地方公務員に給料が出ないところまで追いつめられてはいなかった。
あらゆる兆候、諸表をみるにつけ、これは回復不能だと言い切ってもいいと思う。
ゆっくり、分裂崩壊に向かっているその最中だといえる。
岸田さんよ、在日米軍を日本の雇い兵にしてくれよ、でないと撤退するよ！（2024.2.19）増田俊男の無料インターネットセミナー
増田俊男チャンネル チャンネル登録者数 2.76万人
https://www.youtube.com/watch?v=hdbjI6aJKvA&t=25s
↑増田俊男氏が他番組で言っているが、アメリカ軍は着々と日本から引き揚げる準備をしているらしい。サンディエゴ近郊に兵隊が住むための兵舎を建設中とのこと。
日本が在日米軍を買収し第七艦隊を吸収・合併する日 宮崎正弘 (著) ビジネス社2015/5/9
アメリカと中国の半冷戦、北朝鮮ミサイル問題、ロシア北方領土案件。日本を取り巻く国際情勢不安が取り沙汰される昨今、この荒波をどう乗り切るかを元陸自幕僚長・陸将の福山隆氏が、軍事で培った経験と目線で提言する、新しい地政学書が誕生!各国軍事を解説しつつ、米中激突や朝鮮半島の地政学に言及していきます。
（読者の声２）貴著『日本が在日米軍を買収し、第七艦隊を吸収合併する日』（ビジネス社）を拝読しました
嘗て外航海運に携わった者として、中国による南シナ海での岩礁埋め立て、軍用飛行場などの軍事施設建設の
動きには、大変な危機感を持って日本政府の対応を見守っております。
もし、南シナ海が中国の内海となってしまえば、航行の自由は侵害され、我が邦の海の生命線は断たれてしまいます。その場合を想定すると恐ろしい事態となるでしょう。
ロンボク/マカッサル海峡ルートでは片道約3.5日、往復で一週間の遠回りとなり、現在の約6週間の航海が7週間へと１６％増となってしまいます。
このロンボク/マカッサル海峡ルートも必ずしも安全とは云えず、最悪の場合、メルボルン沖/グアム周りのルートしか残らないでしょう。その場合をざっと計算してみると離路は片道約3週間、往復6週間、合計で12週間の航海となります。
南シナ海ルート(6週間)と比べ約２倍の航海となり、必要船腹量は２倍となります。船舶保険料、船員費の高騰に伴い海上運賃は暴騰すると考えます。
既に外国人船員に頼る中、必要船員数が確保出来るのか？も大問題です。当然、中国人船員は雇用対象外です。
この秋、日本経済は破滅的大打撃を被る事になり、かかる事態は絶対に避けねば為りません。
憲法改正をも含めた中国への抑止力増強は喫緊の課題と存じます。その為には最低３セットの空母and/or強襲揚陸艦を中心とする打撃群、出来れば５セット体制の構築を祈念します。理想は、2セットを東・南シナ海域での哨戒とシーレーンの防衛に従事させ、1セットは対馬・日本海域で北朝鮮とロシアを睨み、
残り2セットは補給・休養・保守整備に必要でしょう。
しかし残された時間は少なく、また軍資金も乏しいのが現状と考えます。
そこで、我が邦が保有する1.2兆億ドル(約145兆円)を超える巨額の米国債の一部(約三分の一)を取り崩し、米海軍中古艦船(空母、強襲揚陸艦、イージス艦、その他艦船)やその他装備の購入に充てる、と云う案は如何でしょうか？
この場合の日米両国のメリットとして、日本側には
・不良債権化する可能性大の米国債を有効に活用(消却)出来る
・必要な艦隊・装備を短期間で調達出来る
・米海軍将兵を雇い入れる・中国に対する抑止力増強となる
・対中国防衛網に米国を組み入れる(巻き込む)事が出来る
米国側には
・国債の利払い負担が減る・財政再建に繋がる・単に廃船するより資源(中古艦船)が金を生む
・米海軍将兵の失業対策になる・ケナンの戦略に合致する
などが有ると愚考している次第です。（T生、長崎）
↑９年前の宮崎正弘氏の著作「日本が在日米軍を買収し、第七艦隊を吸収合併する日』（ビジネス社）に対する読者の声だが、大いに気になって保存していたものである。
そこで、我が邦が保有する1.2兆億ドル(約145兆円)を超える巨額の米国債の一部(約三分の一)を取り崩し、米海軍中古艦船(空母、強襲揚陸艦、イージス艦、その他艦船)やその他装備の購入に充てる、と云う案は如何でしょうか？
↑これはいけるのではないか？ とくに、トランプ大統領になれば、お互いウィンウインになればいいのだから、とにかく日本側が持ちかけてみる話だろう。
それに、かつて橋本龍太郎総理や中川大蔵大臣のように、いきなり、米国債を売ってしまいたいというようなアメリカから見てショッキングな発言でもなく、
交渉ごとの一環だ。
トランプ氏「対北朝鮮で日本の核兵器保有を容認」 https://youtu.be/M50ESftED1M?t=25s
在日米軍経費は全額、日本が支払え、さもなければ撤退だ
トランプ、ＣＮＮインタビューでどぎつい一発
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「あなたは日本の核武装を認めるのか」とＣＮＮ記者のインタビューにドナルド・トランプは傲然と過激な一発をくりだした。
「そう、もし日本が在日米軍経費を全額支払わず、われわれが撤退したら、北朝鮮の核を前に、日本はほかにどのような手があるのか？」。
この衝撃ともとれる見解は、トランプが従来の発言を繰り返した過ぎないが、５月４日という日は、トランプがインディアナ州予備選を勝利して、ほぼ共和党正式候補のチケットを手中にした日である。これまでの空砲とは異なってリアリティがある。
同時にトランプらは「韓国とドイツも同様」として、とくに日本を攻撃しているわけではない。韓国は日本同様に５０％の経費を負担しているが、トランプはその数字を知らなかったようだが、「全額だ」と切り返した。
トランプ氏「対北朝鮮で日本の核兵器保有を容認」
https://youtu.be/M50ESftED1M?t=25s
「私たちが日本の憲法書いた」＝トランプ氏の核武装論を批判－米副大統領★
2016/08/16(火)【ワシントン時事】
バイデン米副大統領は１５日、ペンシルベニア州スクラントンで米大統領選の
民主党候補ヒラリー・クリントン前国務長官（６８）の応援演説を行い、「私たちが（日本が）核保有国になり得ないとうたった日本の憲法を書いた」と発言した。
大統領選の共和党候補ドナルド・トランプ氏（７０）が主張する日本や韓国の核武装容認論を批判したものだが、 副大統領が日本国憲法を「私たちが書いた」とあからさまに言うのは異例。バイデン氏は、「（トランプ氏は）学校で習わなかったのか？
彼に（大統領として）核兵器発射コードを知る資格はない」とも攻撃した。
一方、バイデン氏は６月、米公共テレビ（ＰＢＳ）のインタビューで、中国の習近平国家主席に対して、北朝鮮の核開発
阻止で協力を求める文脈で「日本は事実上、一夜で核兵器を製造する能力がある」と語ったことを明らかにしている。（2016/08/16-06:54）
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016081600107&g=pol
アメリカには大きく分けて２種類の人間、陣営があると話が分かりやすい。
例えば、反日ユダヤ民主党系の人間。
これには日本核武装の何を言ってもダメ。
猜疑心の塊。
対して、共和党系のアメリカ人。これは大いに話せる。
つぎにトランプが大統領になったらその時が日本にとって、ラストチャンスかもしれない。
●支那朝鮮人・反日バカチョンコ左翼の願望（妄想）：「日本が核武装すると日米同盟が破棄される、孤立する！！」
●…現実：↓
「我々に必要なのは核武装した日本だ」 http://www.youtube.com/watch?v=0TjgNRfGbAE
Fox News " We Need a Nuclear Japan " Columnist Charles Krauthammer ( Japanese subtitle ) 2009年5月31日
もうゲームオーバーだ。我々は１５年に渡って北朝鮮と交渉してきた。
クリントン、ブッシュ、オバマと３代政権の下でだ。その交渉はただの敗北ではなく屈辱であった。
もうタイムオーバーと認識する時期にきている
北朝鮮はもう核保有国になったのだ。それはもう止められない
今唯一の課題は実際に何をするかということだ。私ならこうゆう。
国連決議など忘れてしまえ。６ヶ国協議など忘れてしまえ。
２ヶ国間協議も忘れてしまえ。今我々が必要としているのはアクションだ。
そしてアクションNO1は、日本の核武装（Nuclear Japan)だ。
↑アメリカは半島から引き上げていくし、在日朝鮮人の帰還再開とスパイ防止法、日本の核武装は不可避だよ
スパイ防止法は必須 チョンコが社員に存在する報道機関は制限を加えること 記者クラブ追放とか
人犬弁護士も免許更新制にしてすべて手遅れになるまえに掃討したほうがいい
だれもたすけてくれません…
マスコミの敵性反日外国人の存在は間接侵略（安全保障案件）
問題ですよ チョンコの書き込みといっしょ
領土紛争抱えてて、もしかしたら、明日、韓国と開戦するかもしれないのに…
●支那朝鮮人・反日バカチョンコ左翼の願望（妄想）：「日本が核武装すると日米同盟が破棄される、孤立する！！」
●…現実：↓
●米有力議員、「家族会」に拉致解決へ核武装の論議提案 2011.7.12 産経新聞
【ワシントン＝古森義久】北朝鮮による日本人拉致事件の「家族会」「救う会」「拉致議連」の合同訪米団が１１日、ワシントンで米国側の政府高官や議員との一連の会合を開始。
下院外交委員会の有力議員からは、北朝鮮に拉致と核開発で譲歩をさせるために日本も独自の核武装を 論議すべきだという提案を受けた。訪米団は家族会の飯塚繁雄代表や、救う会の島田洋一副会長のほか、拉致議連の平沼赳夫会長をはじめとする衆参両議員８人らで構成。同日午後、下院外交委員会の有力メンバーで
中東・南アジア小委員長のスティーブ・シャボット議員（共和党）と会談した。島田氏によると、シャボット議員は拉致問題の解決策に関連して、訪米団に「あくまで日本自身が決めることであり、米側にも多様な意見があるが、私は日本が独自の核武装を論議することが北朝鮮の拉致や核の問題への有力な解決策になると思う」と告げた。
米連邦議員が日本の国会議員らとの公式会合で日本の核武装論議を奨励するという例はこれまでにない。
↑まっ、普通の知性があればこう考えるわな…
アメリカは半島から引き上げていくし、在日朝鮮人の帰還再開とスパイ防止法、日本の核武装は不可避だよ
あと、日本共産党以上に厄介なのは、政権に入り込んでる、ちょうせんじん政党そうか公明党である。
倉山満、中丸ひろむ、江崎道朗『国士鼎談』（青林堂）
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三人がそれぞれの文章を分載して上で憂国の鼎談が展開されている。
なかで、「えっ」と声を挙げた箇所がふたつあった。 米国通の江崎道朗氏の発言部分である。
第一は拉致被害者を奪回するシミュレーションとして米国の軍事専門会社に見積もりを依頼したところ、
「手付け金は５０００万円」といわれたとか。
そして第二の秘話はもっとリアルである。
江崎 「いまから十年くらい前に、横須賀を母港としていたキティホークという空母が退役することになって、
アメリカから『その空母を日本が買わないか』という話があったのです。第一次安倍政権の時です。中国共産党が
どんどん強くなってきて、東シナ海情勢も非常に厳しくなっている。空母を東シナ海に浮かべておくだけで、中国も
出てこられない状況になる。日中が対立している例のガス田の問題もあったので、それに対抗するための中継基地にも
なる。病院船にもなる。だから空母を買わないか」
代金は無料の由でただし付帯条件があった。
「そのかわり艦載機は買ってくれと、まずは二十機くらい。一機二百億として、二十機だと四千億円」。 」
日本の技術へのアメリカの信頼！！アメリカの第七艦隊を日本の企業が修理！
竹田恒泰ch公式切り抜きチャンネルチャンネル登録者数 23.6万人
https://www.youtube.com/watch?v=FGWfU-QyPGE&t=380s
103,913 回視聴 2024/02/08 #日本の技術 #竹田恒泰チャンネル #竹田恒泰
日米同盟の連携がここまで！
アメリカが日本を信頼してるからこそ！
【海外の反応】日本が世界一保有する米国債の利払い費がこれからとてつもない上昇になると米国の最新の予算見通しで明らかに
ニュースのあかり / News community チャンネル登録者数 11.2万人 https://www.youtube.com/watch?v=D8TGwvQnDYg
87,894 回視聴 2024/02/11 #米国債 #海外の反応 #ニュースのあかり
日本が世界で一番保有している米国債の利払い費が今後急速に上昇していく可能性があるとの米国財政の予算見通しが出ているようです。
我が邦が保有する1.2兆億ドル(約145兆円)を超える巨額の米国債の一部(約三分の一)を取り崩し、
↑現在、日本がアメリカの国債をいくら買ってるかはわからないが、アメリカ側は元本すら返す気はないだろう。とすればますます、言ってみるべきではないだろうか。
米国債の一部(約三分の一)を取り崩し、
↑こんなけち臭いことは言わない。どうせ戻ってこないなら全額相殺させてもいいと言ってみては？
これこそ、交渉というものではないか。日本保守党に期待するしかないのか！ 嗚呼！
